YouTubeとMeta社3種以外の11大SNSニュース(2025年2月分)
今週は日帰りが続くとはいえ
ちょっと買いすぎました（笑）
イーンスパイアの横田です。
https://www.enspire.co.jp
信じられないかもしれませんが
11日連続で出張をしたとしても
外食やコンビニ弁当はゼロです（笑）
さて、本題です。
以下で直近1ヶ月のYouTubeとMeta社3種SNS
以外に関してのニュースを更新しています。
YouTubeとMeta社3種以外の16大SNSニュース
こちらの2025年2月分を解説しました。
https://www.youtube.com/watch?v=W-CVXOAaaqQ
YouTubeとMeta社3種以外の11大SNSニュース(2025年2月分)
ネットビジネス・アナリストの横田秀珠氏が、2025年2月の主要SNSに関する動向を解説。X（旧Twitter）では政治的な要素が強まり、TikTokは米国での禁止措置が延期。LINEは新機能「ラジャー」の開始やAIエージェントの導入を予定。その他、BeReal、mixi2、Bluesky、noteなども新機能の追加や利用者数の拡大を見せている。無料で情報を提供しつつ、詳細解説はYouTubeメンバーシップ（月額190円）で配信している。
目次
- はじめに
- SNSプラットフォームの政治化
- 各プラットフォームの新機能と変化
- プラットフォーム間の競争と協力
- 今後の展望と課題
- おわりに
- よくある質問
はじめに
デジタル時代において、SNSは私たちの生活に欠かせない存在となっています。X（旧Twitter）、TikTok、LINE、Bluesky、Pinterest、BeReal、mixi2など、多様なSNSプラットフォームが存在する中で、それぞれが独自の進化を遂げています。特に2025年に入り、各プラットフォームはAI技術の導入や新機能の開発を加速させ、よりユーザーフレンドリーなサービスを目指しています。本記事では、2025年2月までの直近1ヶ月間に起きた11大SNSの重要なニュースやアップデート情報を包括的にまとめていきます。今回の内容は、単なる機能追加の情報だけでなく、プラットフォームを取り巻く政治的な動向や、企業間の戦略的な動きにも注目していきましょう。
SNSプラットフォームの政治化
Xを取り巻く政治的な動き
- トランプ元大統領のアカウント停止問題で15億円の和解金支払いへ
- フランス検察がアルゴリズムの偏りを調査開始
- 広告出稿停止企業への訴訟にレゴ、ネスレ、Pinterestなどが追加
- 欧州医薬品庁がX利用を停止、欧州紙での投稿停止も相次ぐ
TikTokの規制問題
- アメリカでのアプリストア復帰
- 75日間の禁止措置延長の可能性
- イーロン・マスク氏の買収関心についての噂と否定
各プラットフォームの新機能と変化
X（旧Twitter）の新展開
- ビデオタブの追加による動画専用タイムライン実装
- Xマネーのサービス開始（VISA提携）
- コミュニティ投稿の公開範囲変更による混乱
LINEの進化
- LINE WORKSラジャー（スマホトランシーバー）の開始
- AIエージェント導入の延期（2025年度へ）
- LINEスクール連絡帳の提供開始
その他のプラットフォーム更新
- BeRealでの公式アカウント増加
- mixi2の認定バッジ導入
- Blueskyのユーザー数3000万人突破
- Googleマップのフォロー機能廃止
プラットフォーム間の競争と協力
企業間の戦略的提携
- AppleのX広告再開
- アマゾンのX広告増額
- LINE PayからPayPayへの残高移行
AI技術の導入競争
- TikTokのByteDanceによる動画生成AI「Goku」発表
- noteへのGemini搭載
- LINEの「AIカートゥーン」機能
今後の展望と課題
プラットフォームの未来
- SNSの政治的影響力の増大
- プライバシーとセキュリティの課題
- AIとの統合による新しいユーザー体験
おわりに
この1ヶ月間のSNS業界の動向を振り返ると、政治的な要素が強く影響を与えていることが顕著に表れています。各プラットフォームは独自の進化を遂げながらも、AI技術の導入やユーザー体験の向上に注力しています。特にXの決済サービス開始やLINEの教育分野への進出など、SNSの役割が従来の枠を超えて拡大していることが分かります。今後も引き続き、これらのプラットフォームがどのように発展していくのか、注目していく必要があるでしょう。ユーザーとしても、各プラットフォームの特性や変更点を理解し、効果的に活用していくことが重要です。
よくある質問
Q1: SNSの政治的影響力が強まっていることについて、ユーザーとしてどのように対応すべきですか？
A1: 複数の情報源を確認し、偏りのない情報収集を心がけることが重要です。
Q2: LINEのAIエージェント導入が延期されましたが、どのような機能が期待できますか？
A2: チャットの自動応答や文章生成、画像生成などのAI機能が統合されると予想されています。
Q3: TikTokの米国での規制問題は、日本のユーザーにも影響がありますか？
A3: 現時点では日本のユーザーへの直接的な影響はありませんが、グローバルなプラットフォームの動向として注視が必要です。
Q4: Googleマップのフォロー機能廃止は、ビジネス利用にどのような影響がありますか？
A4: ビジネスプロフィールの活用など、代替手段の検討が必要になります。
Q5: SNSプラットフォームでのAI機能の増加は、ユーザー体験をどのように変えていくと予想されますか？
A5: コンテンツ作成の効率化や、パーソナライズされたレコメンデーションの向上が期待されます。
詳しくは15分の動画で解説しました。
https://www.youtube.com/watch?v=x2EFRIHHVCI
0:00 👋 番組の導入と今回のテーマ紹介
1:09 📱 SNSニュース情報の提供方法とブログの説明
2:17 💰 メンバーシップの案内
3:23 🐦 X（旧Twitter）の最新動向と各種トピック紹介
5:37 📢 Xのビデオ機能強化とサービス展開
6:40 🌍 Xの国際的な課題と企業の対応
7:48 🎵 TikTokの最新アップデートと米国での動向
10:13 💬 LINEの新機能と今後のサービス展開
11:21 💳 LINE Payの終了と新サービスの展開
12:28 🔄 その他のSNS（Mixi2、Bluesky、note）の更新情報
13:34 🗺️ Google Map関連の機能更新とサービス変更
14:40 👋 番組のまとめと締めくくり
上記の動画はYouTubeメンバーシップのみ
公開しています。詳しくは以下をご覧ください。
https://yokotashurin.com/youtube/membership.html
YouTubeメンバーシップ申込こちら↓
https://www.youtube.com/channel/UCXHCC1WbbF3jPnL1JdRWWNA/join
YouTubeとMeta社3種以外の11大SNSニュース(2025年2月分)
🔄 X（旧Twitter）
企業の広告再開や政治的問題、新機能追加など、大きな変革期を迎えているSNS。支払いサービス「Xマネー」の開始も予定。
📱 TikTok
米国での禁止措置が75日間延期され、AIクリエイターアシスタントの導入や動画生成AI「Goku」の発表など、新たな展開を見せている。
💬 LINE
スマホトランシーバー「ラジャー」の開始やAIエージェントの導入、学校向けソリューション「LINEスクール」など、サービス拡充を進めている。
🔵 Bluesky
ユーザー数が3000万人を突破し、動画タブの追加や複数アカウントログイン機能など、新機能を次々と実装している。
📝 note
AIアシスタントにGeminiを搭載し、BlueskyとThreadsの埋め込み表示に対応するなど、プラットフォームの拡充を図っている。
🌏 Googleマップ
SNS的機能である「フォロー機能」を廃止し、本来の地図サービスとしての機能に注力する方向性を示している。
🤖 AI機能
各SNSでAIを活用した新機能の導入が加速。創作支援や自動応答など、様々な場面での活用が広がっている。
🎥 ショート動画
XやBlueskyなど、各プラットフォームで動画機能の強化が進み、TikTokに対抗する動きが見られる。
💰 決済サービス
XマネーやLINE Payの変更など、SNSと決済サービスの統合や再編が進んでいる。
🤝 企業連携
AppleのX広告再開やVISAとの提携など、大手企業間の協力関係が構築されている。
超要約１分ショート動画こちら↓
https://www.youtube.com/shorts/xjD4d86POn0
YouTubeとMeta社3種以外の11大SNSニュース(2025年2月分)
2025年2月のSNSニュースでは、Xが自動ブロックテストや企業動向、政治的影響、新機能追加と変化を見せた一方、TikTokはAI支援強化や規制延期、AIツール導入など事業継続に不確実性。LINEは新サービス展開、AI機能導入、教育・企業向けシステム提供、決済関連変更と多角化と再編が進む。その他、Pinterest好調、BeReal企業活用、mixi2機能追加、Bluesky成長、Eight企業向け強化、Snapchat AI活用、Googleマップ機能強化と各プラットフォームが進化。全体としてAI活用、機能拡充、事業戦略の変化が目立つ月となった。
2025年2月の11大SNSニュース：最新動向と注目ポイント
1. X（旧Twitter）の動向
1.1 主なニュース
1.1.1 自動ブロック機能「オートブロック」テスト
Xは、ユーザーの安全性を高めるための新機能「オートブロック」のテストを開始しました。この機能は、スパムや悪質なアカウントを自動的に検出し、ブロックすることを目的としています。しかし、テスト段階では、一部のユーザーから「身に覚えのないアカウントがブロックされている」という報告が相次ぎました。
Xは、この問題に対応するため、アルゴリズムの調整を進めています。誤ったブロックを減らし、より精度の高い自動ブロック機能の実現を目指しており、ユーザーがより安心してプラットフォームを利用できる環境を構築することが期待されます。今後の正式リリースに向けた改善に注目が集まっています。
1.1.2 買収関連と企業動向
イーロン・マスク氏によるXの買収に関連する動きは、依然として注目されています。買収資金を調達した銀行団は、損失を抱えながらも債権の約9割を売却したことが明らかになりました。これは、Xの経営状況や将来性に対する市場の評価を反映している可能性があります。
一方、AppleはXへの広告掲載を再開しました。これは、Xの広告プラットフォームとしての価値が一定程度認められたことを示唆しています。大手企業の広告動向は、Xの収益性や影響力を測る上で重要な指標となるため、今後の動向が注視されます。
1.1.3 政治的な影響の顕在化
Xは、政治的な問題にも直面しています。ドナルド・トランプ前大統領のアカウント停止に関連して、Xは15億円を支払って和解しました。また、フランス検察当局による捜査や、特定の投稿に関する仕様変更など、各国政府からの圧力も強まっています。
さらに、レゴ、ネスレ、Pinterestなど、複数の企業に対する訴訟も提起されています。これらの訴訟は、Xのプラットフォーム上でのコンテンツ管理や責任に関する議論をさらに活発化させる可能性があります。Xは、表現の自由と社会的責任のバランスをどのように保っていくのか、難しい舵取りを迫られています。
1.1.4 新機能の追加
Xは、ユーザー体験を向上させるための新機能も積極的に導入しています。動画コンテンツに特化した「ビデオタブ」が追加され、ユーザーは動画をより簡単に見つけ、連続再生できるようになりました。
さらに、決済サービス「Xマネー」がVISAと提携し、サービスを開始しました。これにより、Xはプラットフォーム内での経済活動を促進し、新たな収益源を確保することを目指しています。これらの新機能は、Xの競争力を高め、ユーザーのエンゲージメントを向上させる上で重要な役割を果たすことが期待されます。
2. TikTokの最新ニュース
2.1 主なニュース
2.1.1 クリエイター支援とAIアシスタント
TikTokは、クリエイターの活動を支援するためのAIアシスタント機能の提供を開始しました。この機能は、動画編集のサポート、トレンド情報の提供、コンテンツの最適化など、多岐にわたる機能を提供し、クリエイターの負担を軽減し、より質の高いコンテンツ制作を支援することを目的としています。
TikTokは、クリエイターエコシステムを強化し、プラットフォームの魅力を高めることで、競争の激しいソーシャルメディア市場での優位性を維持しようとしています。AIアシスタントの導入は、その戦略の中核をなすものと言えるでしょう。
2.1.2 アプリ再登場と禁止措置の延期
TikTokは、アメリカのアプリストアでの配信を再開しました。これは、アメリカ政府による禁止措置が延期されたことによるものです。禁止措置の施行期間は75日間延期され、さらに延長される可能性もあります。
この動きは、TikTokの将来にとって重要な意味を持ちます。アメリカ市場でのプレゼンスを維持できるかどうかは、TikTokのグローバル戦略に大きな影響を与えるため、今後の動向が注目されます。
2.1.3 新しい広告・生成AIツール
TikTokの親会社であるByteDanceは、動画生成AI「Goku」およびその派生サービス「Goku+」を開発しました。これらのツールは、ユーザーがテキストや画像から簡単に高品質な動画を作成できるように設計されています。
また、TikTokは新しい広告フォーマットも導入し、広告主がより効果的にターゲットオーディエンスにリーチできるよう支援しています。これらの取り組みは、TikTokの収益性を高め、プラットフォームとしての競争力を強化することを目的としています。
2.1.4 その他の動向
著名なインフルエンサーが日々の収益を報告するなど、TikTokの経済的な影響力はますます高まっています。また、Android版アプリの直接ダウンロード機能が復活し、ユーザーはより簡単にTikTokを利用できるようになりました。
これらの動向は、TikTokがユーザーの利便性を向上させ、エンゲージメントを高めるための継続的な努力を示しています。TikTokは、変化の激しいソーシャルメディア市場で、常に進化を続けることで、ユーザーの支持を維持しようとしています。
3. LINEの革新的な取り組み
3.1 主なニュース
3.1.1 新サービスやアップデート
LINEは、ビジネスコミュニケーションを支援する新サービス「LINE WORKSラジャー」を開始しました。このサービスは、スマートフォンをトランシーバーのように使用できるもので、音声の読み上げや文字起こし機能も搭載しています。
また、LINE上にECショップを開設できるミニアプリ機能の提供も開始されました。これにより、中小企業や個人事業主は、LINEを通じてより簡単に顧客とつながり、商品を販売できるようになります。これらの新サービスは、LINEのビジネス利用を促進し、新たな収益源を確保することを目的としています。
3.1.2 AI機能の導入とリニューアル
LINEは、AIを活用した新機能を導入しました。敬語や「ねこ語」など、さまざまな文体を自動生成する機能が追加され、ユーザーはより多様なコミュニケーションを楽しめるようになりました。
また、UI（ユーザーインターフェース）のリニューアルも予定されていますが、これは2025年度に延期されました。より使いやすく、直感的なインターフェースの実現が期待されます。
3.1.3 学校向けシステムへの展開
LINEは、学校やPTAとの連絡手段として「LINEスクール」の提供を開始しました。これにより、学校と保護者間のコミュニケーションが円滑になり、情報共有がよりスムーズに行えるようになります。
また、「Quickインタビュー」というセルフ型ツールも導入され、オンラインでのインタビューが簡単に行えるようになりました。これらの取り組みは、LINEの社会的な役割を拡大し、教育現場やビジネスシーンでの利用を促進することを目的としています。
3.1.4 決済関連の変更
LINE Payの残高を「PayPay残高」へ移行できる機能が提供されました。これは、LINE Payのサービス終了に伴う措置であり、ユーザーはスムーズに他の決済サービスに移行できるようになります。
また、決済サービス終了に先立ち、プリペイドカードの利用も停止されました。これらの変更は、LINEの決済サービス戦略の転換を示しており、今後の動向が注目されます。
4. その他SNSプラットフォームの最新動向
4.1 Pinterest
4.1.1 主なニュース
Pinterestは、好調な決算を発表し、株価が19％急騰しました。これは、Pinterestの広告ビジネスが成長していること、およびユーザーエンゲージメントが向上していることを示しています。Pinterestは、ビジュアル検索プラットフォームとしての独自の地位を確立し、Eコマースとの連携を強化することで、さらなる成長を目指しています。
4.2 BeReal
4.2.1 主なニュース
BeRealは、多くの企業が公式アカウントを取得するなど、ビジネス利用が拡大しています。また、ラジオ番組との連携など、新たなメディア展開も進めています。BeRealは、リアルタイムでの写真共有というユニークなコンセプトを活かし、ユーザーのエンゲージメントを高め、ブランドとの新たな接点を創出しています。
4.3 mixi
4.3.1 主なニュース
mixiは、ユーザーIDの新たな取得方法を導入し、数字で始まるIDが利用可能になりました。また、コミュニティ内での「まとめポスト」機能や、企業向けの「認定バッジ」の導入など、プラットフォームの機能強化も進めています。mixiは、古くからのユーザーベースを維持しつつ、新たなユーザーを獲得するための取り組みを続けています。
4.4 Bluesky
4.4.1 主なニュース
Blueskyは、利用者数が3000万人を突破し、急速に成長しています。動画連続再生が可能な「動画タブ」の追加や、複数アカウント切替機能の提供など、ユーザー体験を向上させるための新機能も積極的に導入しています。また、noteとの連携により、Blueskyの投稿をnoteに埋め込んで表示できるようになりました。Blueskyは、分散型ソーシャルメディアとしての可能性を追求し、新たなユーザー層の獲得を目指しています。
4.5 Eight（名刺アプリ）
4.5.1 主なニュース
Eightのチーム向け機能「Eight Team」の契約件数が5000件を突破しました。これは、Eightがビジネスシーンでの名刺管理ツールとして広く利用されていることを示しています。Eightは、チーム向けの機能アップデートも継続的に行い、ビジネスコミュニケーションをより効率化するためのサポートを提供しています。
4.6 SnapChat
4.6.1 主なニュース
SnapChatは、生成AIスタンプや新たなBitmoji素材の開発など、AR（拡張現実）機能を強化しています。また、受賞式向けのAIレンズも提供し、特別なイベントでの利用を促進しています。SnapChatは、AR技術を駆使したユニークなコミュニケーション体験を提供することで、若年層を中心に人気を維持しています。
4.7 Googleマップ（およびGoogleビジネスプロフィール）
4.7.1 主なニュース
Googleマップは、ユーザー投稿へのリアクションを5種類に増やし、ユーザー間のインタラクションを促進しています。また、地域名称の変更（メキシコ湾 → アメリカ湾）など、地図情報の正確性や最新性を維持するための取り組みも継続しています。さらに、Gemini 2.0との連携により、カーナビ機能が充実し、より高度なルート案内や周辺情報を提供できるようになりました。Googleマップは、単なる地図アプリにとどまらず、生活に密着した情報プラットフォームとしての役割を拡大しています。
