情報リテラシー論09テレビの衰弱と動画サイト’25長岡造形大学

リクシルさん主催セミナーに
先日に登壇しましたー！
イーンスパイアの横田です。
https://www.enspire.co.jp

さて、本題です。

恒例の長岡造形大学で行う
情報リテラシー論の講義が
今年も後期から始まりました。
https://www.nagaoka-id.ac.jp/about/academics/curriculum/liberal-arts/

テレビの衰弱と動画サイトとして
第９回めの講義を行いました。
https://www.youtube.com/watch?v=hBHwgIjgNRs

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情報リテラシー論09テレビの衰弱と動画サイト’25長岡造形大学

情報リテラシー論09テレビの衰弱と動画サイト’25長岡造形大学

長岡造形大学の情報リテラシー論第9回では、テレビと動画サイトの歴史と変遷を解説。街頭テレビからカラーテレビ、地デジ移行、そしてネットとの融合まで。2011年の東日本大震災を契機にネット配信が拡大。TVerやAbemaTV、NHK ONEなどの登場により、テレビ番組のネット配信が一般化。一方YouTubeは2005年開始後、2011年頃からユーチューバーが誕生し急成長。コネクテッドテレビでYouTubeがテレビ視聴の首位に。VTuberなど新たな文化も生まれ、メディアの中心がテレビからネットへ移行している現状を紹介。

• はじめに
• 第1章：テレビ放送の誕生と進化の軌跡
• 第2章：YouTubeの台頭とネット動画の革命
• 第3章：テレビとネットの融合時代
• 第4章：新しい視聴スタイルとVTuber文化の誕生
• おわりに
• よくある質問（Q&A）

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はじめに

本日は、ネットビジネス・アナリストの横田秀珠が担当している新潟県の長岡造形大学「情報リテラシー論」第9回目の講義内容をお届けします。2025年11月25日火曜日に行われた本講義のテーマは「テレビの衰弱と動画サイト」です。現代のメディア環境において、テレビとインターネット動画は切っても切れない密接な関係にあります。かつて圧倒的な影響力を持っていたテレビは、どのような変遷を辿ってきたのでしょうか。そして、YouTubeをはじめとする動画プラットフォームは、どのようにして私たちの視聴習慣を根底から変えていったのでしょうか。本記事では、90分間の講義で使用したレジュメを詳しく振り返りながら、学生の皆さんからいただいた質問や感想にも丁寧にお答えしていきます。テレビとネット動画の歴史的な変遷を通じて、現代メディアの本質に迫ります。長岡造形大学のキャンパスでは、街路樹の葉がすっかり落ちて、赤い葉が地面に少し積もっている様子が見られました。来週あたりには雪が降ってくるかもしれません。

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第1章：テレビ放送の誕生と進化の軌跡

4大マスメディアとテレビの特殊性

日本には、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌という4大マスメディアが存在しています。この中でテレビとラジオには重要な特徴があります。それは、総務省の免許制であるという点です。この免許制という仕組みは、テレビやラジオが単なる情報伝達手段ではなく、国の管理下にある放送事業であることを意味しています。新聞や雑誌が比較的自由に創刊できるのに対し、テレビとラジオには放送免許という高いハードルが存在するのです。

街頭テレビからカラーテレビへの技術革新

テレビの歴史を紐解くと、まず登場するのが街頭テレビという存在です。今回の講義では、NotebookLMのスライド資料機能を活用することで、こうした歴史的なコンテンツを視覚的にわかりやすく表現できるようになりました。この新しいAIツールの進化により、スライド作成の効率が大幅に向上しています。

街頭テレビは、現代のパブリックビューイングの元祖とも言える存在で、1950年代に日本に登場しました。多くの人々が街頭に設置された大型テレビの前に集まり、共に番組を視聴するという光景は、当時の社会現象となりました。

1960年代に入ると、カラーテレビの普及に大きく貢献したイベントが開催されます。それが東京オリンピックです。このオリンピックをきっかけとして、カラーテレビが日本全国に急速に普及していきました。スポーツの祭典という大きなイベントが、技術革新の普及を後押しした典型的な例と言えるでしょう。

カラーテレビの次には、さらなる技術革新として4K、8K放送のハイビジョンテレビという新世代の映像技術が登場してきます。画質の向上は留まるところを知らず、より鮮明で美しい映像を求める技術開発が続いています。

アスペクト比の変化と映画産業との関係

テレビの技術的進化において、興味深い歴史があります。テレビ放送に対抗する形で、映画産業が16:9の横長画面を導入しました。これに対してテレビ側も追随し、アスペクト比を変更していったという経緯があります。このアスペクト比の変化は、単なる技術的な変更ではなく、メディア間の競争の結果でもありました。

ここで非常に重要な事実があります。実は、もともとテレビと映画は、光の性質という根本的な部分で異なる特性を持っています。映画は反射光を利用しているのに対し、テレビは直接光を利用しています。この違いにより、両者は実際にはそれほど顧客を取り合っていないという実態があるのです。

映画の持つ独特の没入感は、雰囲気作りと大きなスピーカーシステムだけでなく、この反射光という光の性質も大きく関係しています。これはデザインを学ぶ学生にとって、ぜひ知っておいてほしい知識です。直接光と反射光の違いが、視聴体験に与える影響は想像以上に大きいのです。

学生からは「映画とテレビの違いに全然気がついていなかったので、ハッとしました」という感想が寄せられました。また別の学生からは「映画の没入感って、雰囲気作りと大きいスピーカーだけじゃなかったんですね」というコメントもいただきました。こうした光の性質による違いは、今後の講義でも別の回で取り上げる予定です。

デジタル放送への大転換と東日本大震災

テレビ放送は、長年続いたアナログ方式からデジタル放送へと大きな転換を遂げます。その移行が完了したのが2011年です。この年は、日本にとって忘れることのできない東日本大震災が発生した年でもあります。

震災当時、USTREAMというライブストリーミングサービスを使用して、テレビのサイマル放送（同時配信）が行われました。これにより、多くの人々が「テレビの番組がインターネットで見られる」という事実に気づくことになりました。この経験は、テレビとネットの境界線を曖昧にする重要な契機となりました。

2011年7月、地上デジタル放送（地デジ）への完全移行が実施されました。この頃から、ネットとテレビの利用時間が重なり始め、テレビ業界によるネット敵視が本格的に始まっていきます。メディアの覇権をめぐる戦いが、ここから激化していくことになるのです。

学生からは「地デジカ懐かしいです。全員が買い替えないといけない状況って、確かに俯瞰的に見たら異様な状況だなと感じます」という感想が寄せられました。これは確かに改めて考えてみると、非常に特殊な出来事でした。

また、ある学生から「アメリカなどは買い替え必須ではなく、コンバーターボックスを取り付ければ視聴可能だったみたいですが、日本はなぜ買い替えだったんでしょうか？」という鋭い質問をいただきました。

この答えは、テレビ局とメーカーとの関係、いわゆる癒着に起因しています。テレビチューナーを搭載しているメーカーの既得権益が関係しているのです。実は、チューナー付きテレビという形態は日本独特のものです。他国では別の方法で対応できたにもかかわらず、日本では全世帯にテレビの買い替えを事実上強制するという、極めて異例の政策が実施されました。

「私が幼い頃、特に壊れていなかったのにテレビを買い換えていたのを覚えています！お気に入りのテレビでショックでしたが、デジタル放送への完全移行によるものだと知れて良かったです」という学生の感想もありました。多くの家庭で、まだ使えるテレビを買い替えなければならないという、やむを得ない状況が発生していたのです。

地デジ化により実現した新機能についても、学生から多くのコメントが寄せられました。「副音声大好きでした」というコメントがありましたが、副音声機能は地デジ化によって実現した機能の一つです。また「dボタンからゲームをして投票するシステムなどが子供向けの番組でありよくやっていましたが、意外と当時始まったばかりの機能を使っていたことに驚きました」という感想もいただきました。いわゆる参加型のテレビ視聴という概念は、この地デジ化以降に本格化した新しい試みだったのです。

スマートフォンの普及とYouTube視聴の爆発的増加

携帯電話の進化も、メディア環境に大きな影響を与えました。ガラケー（フィーチャーフォン）からスマートフォンへの移行により、人々の動画視聴スタイルが劇的に変化します。

ガラケー時代には、ワンセグ機能を使ってテレビ番組を視聴することが一般的でした。「親のガラケーでアンテナをめちゃくちゃ伸ばしてテレビを見た記憶があります」という懐かしいコメントも学生からいただきました。ワンセグでのテレビ視聴は、まさにガラケー時代を象徴する体験でした。

しかし、スマートフォンの登場により状況は一変します。電車の中でYouTubeを視聴する人が急増したのです。この変化により、YouTubeの利用者数が爆発的に増加していきました。移動時間における娯楽の主役が、テレビからYouTubeへと移り変わっていったのです。

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第2章：YouTubeの台頭とネット動画の革命

Flash Playerの時代とHTML5への移行

インターネット上で動画を配信するためには、技術的な課題がありました。ホームページに動画を埋め込むためには、もともとFlash Playerというプラグインソフトウェアを使わなければならない時代がありました。このFlash Playerが、後のYouTube普及における技術的な基盤の一つとなっていました。

GoogleビデオとYouTubeの誕生秘話

動画共有サービスの歴史において、興味深い事実があります。Googleは、YouTubeの登場よりも1ヶ月前の2005年に「Googleビデオ」というサービスを開始していました。しかし、その1ヶ月後に登場したYouTubeがあまりにも革新的で優れていたため、Googleはわずか1年後の2006年にYouTubeを買収するという決断を下しました。

買収後のYouTubeは、しばらくの間赤字経営が続いていました。しかし、広告による収益化の仕組みを導入したことで状況が好転し、2010年には黒字化を達成します。これが現在のYouTubeの成功につながっているのです。

動画の長さにも制限がありました。初期のYouTubeでは10分までしか投稿できませんでしたが、その後15分に延長され、さらにどんどん長尺の動画が投稿できるようになり、現在に至っています。

学生からは「広告は黒字化するために生まれたのですね」というコメントがあり、「YouTubeも努力を重ねて今の成功があるのだ」という理解が深まりました。

YouTubeユーザー数の拡大と視聴スタイルの多様化

現在、YouTubeの日本国内ユーザー数は7,370万人に達しています。さらに、テレビでのYouTube視聴者数は3,800万人を超えています。これは昨年のデータであり、今年はさらに数値が上昇していると考えられます。

YouTubeに関する様々な統計データを確認できるウェブサイトも複数存在しており、講義ではそれらのサイトも紹介しましたが、時間の都合で詳細は割愛しました。

YouTubeの認知率は100パーセントに達していますが、実際に動画を投稿している人の割合はわずか5パーセントで、この数値は横ばいの状態が続いています。つまり、95パーセントのユーザーは視聴専門ということになります。この「見る専門」と「作る人」の圧倒的な比率の差は、YouTubeのエコシステムの特徴を表しています。

日本国内でYouTubeで最も再生された動画のランキング（ショート動画を除く）という統計もありますが、これも今回の講義では時間の関係で省略しました。ただし、レジュメにはリンクが掲載されていますので、興味のある方はぜひ確認していただきたいと思います。

YouTubeの日本語化とユーチューバーという職業の誕生

YouTubeは2005年にサービスを開始しましたが、日本語化されたのは2007年のことです。そして2011年になってもまだ十分に普及していない状況でした。本格的にユーチューバーという存在が誕生し始めたのは、2011年以降のことです。

現在トップユーチューバーの一人であるHIKAKINのチャンネル「HIKAKIN TV」も、2011年時点でのチャンネル登録者数はわずか1,000人でした。この事実は、YouTubeの歴史がまだ比較的新しいものであることを示しています。

学生からは「たしかにユーチューバーなどのワードが話題に出るようになったのは2012年よりあとの小学生のときだった気がします」というコメントがありました。ユーチューバーという言葉が一般化したのは、まさにこの時期です。興味深いことに、ユーチューバーの歴史は東日本大震災と共に始まっているのです。

また「YouTubeはほぼ私たちと同い年なんだなと思った」という学生の感想もありました。現在の大学生にとって、YouTubeは物心ついた頃から存在するサービスということになります。

現在のチャンネル登録者数ランキングについては、スライドの更新が間に合っていませんでしたが、2025年の最新データでは、ISSEIさんがダントツで1位になっています。これは口頭で補足説明しました。ショート動画でチャンネル登録数を大きく伸ばしている配信者が、次々とランキングに入ってくるという新しい傾向が見られます。

チャンネル登録者数獲得の厳しい現実

YouTubeでチャンネル登録者を1,000人集めることは、現在では非常に困難になっています。さらに言えば、100人の登録者を集めることさえ大変な状況です。統計によると、チャンネル登録者数が100人以下のチャンネルが、全体の約7割を占めています。この数字は、YouTubeで成功することの難しさを如実に物語っています。

講義では、こうした様々な統計数字も詳しく紹介しました。YouTubeの競争が激化している現状を、データで示すことができました。

収益化システムの構築と発展

YouTubeの収益化は、クリック課金型の広告料をGoogleが動画投稿者に支払うという仕組みで実現されています。この広告システムの導入が、YouTubeの黒字化を可能にした要因です。

収益化の詳細な条件については、今回の講義では時間の関係で割愛しましたが、条件は年々変更されているため、最新情報を確認しておくことが重要です。

興味深いことに、各YouTubeチャンネルの推定収益額を算出するウェブサイトも存在しています。これらのツールを使うと、人気チャンネルがどの程度の収益を上げているかを、ある程度推測することができます。

講義の中で個人的な話も紹介しました。私自身、YouTubeの動画投稿数ランキングで全国3位になったことがあります。今年も改めて調べようと思いましたが、データの取得がうまくいかず、確認できませんでした。機会があれば再度調査したいと考えています。現在の投稿本数は約2万本に達しており、かなり上位に位置しているのではないかと推測しています。

コンテンツIDシステムと著作権保護の取り組み

YouTubeには「コンテンツID」という重要なシステムが導入されています。このシステムにより、YouTubeは著作権侵害との戦いを続けています。コンテンツIDの詳細については、講義の最初に専用の解説動画を視聴してもらいましたので、そちらで理解を深めることができました。

ユーチューバーの過激化と炎上問題

ユーチューバーが増加し、人気が高まってくると、新たな問題も発生するようになりました。注目を集めるために過激な内容の動画を投稿し、結果として炎上するという事例が増えてきたのです。過激化から炎上へという流れは、一つのパターンとして認識されるようになりました。

ただし、身元特定に関しては重要な事実があります。収益化しているチャンネルの場合、口座情報とYouTubeアカウントが紐付いているため、完全な匿名性は保証されません。この点も講義で説明しました。

視聴者維持率の重要性とテレビ業界の厳しさ

YouTubeには「アナリティクス」という分析ツールがあり、その中の「視聴者維持率」という指標を見ると、テレビ業界の厳しさを理解することができます。

この内容は講義では詳しく話しませんでしたが、レジュメには含めました。テレビの視聴率がいかに重要かということは、実際にYouTubeで配信してみるとよくわかります。視聴者がどの時点で動画から離脱していくかが、グラフで明確に表示されるのです。視聴者の関心を保ち続けることがいかに困難か、データで実感できます。まさに厳しい世界だと言えるでしょう。

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第3章：テレビとネットの融合時代

TVerの登場と見逃し配信サービスの革新

2015年、テレビ業界にとって画期的なサービスが開始されます。それが「TVer」です。TVerは見逃し配信サービスとして登場し、テレビ番組をインターネット経由で視聴できる時代の到来を告げました。

TVerの特徴的な仕組みとして、スキップできない広告が挙げられます。この仕組みがビジネスモデルの核心となっているのです。

学生からは「TVerは時代に即してテレビ局がどうにかしようと動いてできたものなのだと思いました」という感想が寄せられました。その通りで、TVerはテレビ業界にとって最後の手段とも言える取り組みでした。ついにネット配信に本格的に踏み切ったという歴史的な決断だったのです。

また別の学生からは「TVerは広告をスキップできないのが面倒だなと感じていましたが、スポンサー側からすると録画と違いCMが飛ばせないので、TVerの方がいいんだなと思いました」という気づきのコメントもいただきました。この仕組みは、広告主にとって非常に価値のあるものです。家庭用レコーダーで録画された番組はCMをスキップされてしまいますが、TVerではそれができません。この点で、TVerのビジネスモデルは非常によく設計されています。

「テレビが家にないのでよくTVerで見ています」という学生も複数いました。私自身も、テレビ番組を見る際にはTVerを利用することがほとんどです。テレビ受像機を通してリアルタイムで番組を見るという習慣は、確実に変化しています。

NHKプラスとNHK ONEの戦略展開

2020年になると、NHKもインターネット配信に本格参入します。ネット同時配信と見逃し配信を提供する「NHKプラス」がスタートしました。その後、サービスはさらに進化し、「NHK ONE」という新しい形になります。

NHKプラスとNHK ONEには重要な違いがあります。NHKプラスは、テレビを所有している人がテレビの受信料を支払うことで利用できるサービスでした。一方、NHK ONEでは、テレビを所有していない人でも、スマートフォンやパソコンで視聴したいと希望する人が申し込めるようになりました。

この変更により、NHKはテレビを持っていない世帯からも受信料を徴収できる仕組みを構築したことになります。テレビの保有率が低下している現状に対応し、パソコンやスマートフォンからも受信料を徴収するという戦略に転換したのです。

学生からは「ついこの前家にNHKの集金が来て焦りました」というコメントもありました。訪問による集金活動は、まだ継続されているようです。

AbemaTVの挑戦と赤字経営の実態

2016年頃から、新しいインターネットテレビサービス「AbemaTV」が登場します。AbemaTVは「ネットのテレビ」を目指して運営されていますが、毎年約20億円の赤字を計上しているという厳しい経営状況にあります。

「abematvが赤字操業なのは意外でした」という学生の感想がありました。確かに、大規模な赤字が続いているというのは意外に思われるかもしれません。しかし、自社でオリジナル番組を制作するとなると、どうしても赤字になってしまうのが現実です。コンテンツ制作には莫大なコストがかかるのです。

「TVerもAbemaも無料でも見られるのでよく利用しています」という学生もいました。視聴者にとっては、広告を見るだけで無料で番組を楽しめるというのは、非常にありがたいサービスです。広告視聴という対価を支払うことで、コンテンツを無料で楽しめるという関係が成立しています。

動画配信サービスの群雄割拠時代

ビデオオンデマンド（VOD）市場では、2019年からNetflixが独走状態に入ります。Amazon Prime Videoがそれを追いかけ、U-NEXTも健闘しているという状況です。

現在のテレビのリモコンには、なんと11個もの配信サービスのボタンが搭載されています。これは今後も増え続ける可能性があります。視聴者にとっては選択肢が増える一方で、どのサービスを契約すべきか悩ましい状況とも言えるでしょう。

コネクテッドテレビの普及とYouTubeの優位性

コネクテッドテレビ、つまりインターネットに接続されたテレビで、YouTubeを視聴する人が増加しています。実は、テレビでの視聴ランキングでYouTubeが1位になっているという事実があります。今年も2年連続でYouTubeが1位を獲得しています。

この点について、講義で使用したスライドには誤りがありました。日本テレビが1位と表示されていましたが、実際にはYouTubeが1位です。これは講義中には口頭で訂正しませんでしたが、スライドを後で修正する必要があります。

リアルタイム視聴率測定サービスの登場

「TVALnow」というサービスも紹介しました。これはテレビの視聴率をリアルタイムで確認できるというユニークなサービスです。非常に興味深い仕組みなので、学生の皆さんにも紹介しました。

YouTubeプレミア公開とテレビの本質的類似性

YouTubeには「プレミア公開」という機能があります。これは、録画した動画をライブ配信のように公開できる機能です。この機能について詳しく説明すると、実はこれがテレビの本質そのものだということがわかります。

テレビは、事前に撮影・録画した映像を編集し、「いつ放送するか」を決めて、番組宣伝を行い、テレビ番組表で告知してから放送します。まさにこのプロセスをインターネット上で実現したのが、YouTubeのプレミア公開なのです。

整理すると、YouTubeには次の3つの配信形式があります：

1. 通常の録画動画投稿
2. プレミア公開（録画動画のライブ風公開）
3. リアルタイムのライブ配信

この3つの形式により、YouTubeは完全にテレビと並ぶメディアとなりました。一方、従来のテレビには「録画された番組を後から視聴する」という選択肢がありませんでした。その機能を実現したのがTVerということになります。ただし、TVerは全ての番組を配信しているわけではなく、配信期間も1週間という制限があります。

有料配信市場における課題

新型コロナウイルスの感染拡大期に注目を集めた有料ライブ配信という分野では、YouTubeは他のプラットフォームに後れを取っています。YouTubeには「メンバーシップ」という月額課金制度は存在しますが、個別の動画やライブ配信に対して単発で課金して視聴するという仕組みが実装されていません。

この機能を実装すれば、さらに市場が拡大する可能性があると考えられます。単発課金の仕組みは、多くのクリエイターや視聴者が求めている機能だからです。

学生から「今のYouTubeは動画の前か動画が終わった時に広告が流れている印象なのですが、昔のYouTubeは動画の途中で広告があった印象があります」という質問をいただきました。これについては、現在でも動画の途中に広告が挿入されることはあります。広告の挿入位置は、動画の長さや配信者の設定によって異なります。

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第4章:新しい視聴スタイルとVTuber文化の誕生

VTuberの誕生とキズナアイの登場

VTuber（バーチャルユーチューバー）という新しいジャンルが誕生しました。VTuberの先駆けとも言える存在が、キズナアイさんです。講義では、キズナアイさんの動画も一部視聴していただきました。

VTuberは、日本のアニメ文化やキャラクター文化と非常に相性の良いコンテンツ形式です。実際のところ、VTuberは世界的に活躍しており、ライブ配信での投げ銭（スーパーチャット、通称スパチャ）の収益ランキングでは、上位に日本のVTuberが多数ランクインしています。

この現象は、日本独自の文化として今後さらに成長していく可能性が高いと考えられます。VTuberは、日本が世界に発信できる新しいエンターテインメントの形態と言えるでしょう。

メディアの中心軸の移行

学生からは「こうして見ると、最近は本当に媒体の中心がテレビからネットに移行しつつあるんだなと思いました」という感想が寄せられました。まさにその通りで、メディアの主役は確実に変化しています。

地方映画館の苦境

ある学生からは、切実なコメントがありました。「地元の民営映画館が潰れました。洋画ばかりやっていたので元々そこまで人気は無かったんですが、テレビの登場とサブスクの登場でもうダメでした」という内容です。

地方の映画館にとって、動画配信サービスの普及は非常に厳しい状況を生み出しています。どのような作品を上映するかという戦略も、生き残りには非常に重要な要素となっています。

NotebookLMの進化と教育への応用

今回の講義では、授業の本題とは別に、NotebookLMというAIツールの進化についても時間を割いて説明しました。このツールが大幅にアップデートされ、非常に使いやすくなったためです。

学生からは「ただスライドにまとめるだけでなく、テーマや世界観なども指示できるのはすごいと思いました。自分のアイデアをAIにうまく伝えられる言語化力が必要になりそうです」という深い洞察をいただきました。

これは本当に重要な指摘です。デザインを学んでいる長岡造形大学の学生にとって、今回のNotebookLMのアップデートは特に注目してほしい内容でした。AIツールを使いこなすためには、自分の意図を正確に言語化する能力が不可欠になってきているのです。

また「視覚的にわかりやすいスライドで、頭に入ってきやすいです」という評価もいただきました。このような反応をいただくと、次回以降の講義でもNotebookLMで作成したスライドを多く使用することになりそうです。

次回予告：テレビの強さの実態

これまでの講義では、YouTubeに関する内容が多い傾向がありました。しかし今回は、テレビに関する内容を大幅に増やしました。その理由は、学生の皆さんが、テレビの歴史や過去の状況について知らないことが多いと感じたためです。基礎的な知識を丁寧に説明する必要があると判断しました。

今回の講義タイトルは「テレビの衰弱」としましたが、実は話はそう単純ではありません。次回は、実はテレビが今でも強い影響力を持っているという事実を、証拠を示しながら説明する予定です。

一般的には「テレビはオワコン（終わったコンテンツ）だ」という声がよく聞かれます。しかし実際には、日本においてテレビは依然としてかなり強力なメディアなのです。この点について、次回の講義で具体的なデータを提示しながら詳しく解説していきたいと考えています。

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おわりに

本日は、新潟県の長岡造形大学で担当している「情報リテラシー論」第9回目の講義内容「テレビの衰弱と動画サイト」について、90分間の講義を振り返りながら詳しく解説してまいりました。テレビは1950年代の街頭テレビから始まり、カラー化、デジタル化という大きな技術革新を経て進化してきました。一方、2005年に誕生したYouTubeは、わずか20年という短期間で、私たちの視聴習慣を根本から変革しました。TVerやNHK ONEといった新しいサービスの登場により、テレビとインターネットの境界線は急速に曖昧になっています。コネクテッドテレビでYouTubeを視聴する人が増加し、VTuberという全く新しい文化も誕生しています。「テレビの衰弱」というタイトルで講義を行いましたが、実際には日本においてテレビは依然として強大な影響力を保持しています。次回の講義では、その証拠となるデータを示しながら、メディアの未来について考察を深めていく予定です。学生の皆さんからいただいた質問や感想は、いずれも非常に示唆に富んだものでした。若い世代が現代のメディア環境をどのように捉え、理解しているかを知ることができました。メディアは常に変化し続けています。私たちは、その変化を注意深く観察し、その意味を考え続けていく必要があります。以上、ネットビジネス・アナリスト横田秀珠がお届けしました。

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よくある質問（Q&A）

Q1: 日本だけがテレビの地デジ移行で買い替えを必須としたのはなぜですか？

A: この問題の背景には、テレビ局とメーカーの癒着による既得権益が存在しています。日本では、チューナー付きテレビという独特の形態が標準となっています。アメリカをはじめとする多くの国では、コンバーターボックスを既存のテレビに接続することでデジタル放送を視聴できる仕組みが採用されました。しかし日本では、テレビチューナーを搭載するメーカーの既得権益を保護する形で、事実上全世帯にテレビの買い替えを強制する政策が実施されました。まだ十分に使用できるテレビであっても買い替えなければならないという状況は、俯瞰的に見ると非常に異様な出来事でした。この政策決定には、産業保護という側面もあったと考えられますが、消費者の負担という観点からは疑問が残る施策だったと言えるでしょう。

Q2: YouTubeでチャンネル登録者を増やすことは、今から始めても可能でしょうか？

A: 現実を直視すると、確かに非常に厳しい状況であることは否定できません。現在、チャンネル登録者数が100人以下のチャンネルが全体の約7割を占めています。1,000人の登録者を獲得することは、以前と比べて格段に困難になっています。しかし、不可能というわけではありません。ISSEIさんのように、ショート動画という新しい形式で急速に成長している例も存在します。成功の鍵となるのは、質の高いコンテンツを継続的に投稿すること、そしてYouTubeアナリティクスの視聴者維持率を綿密に分析することです。視聴者がどの時点で動画から離脱しているかを把握し、その原因を改善していく地道な努力が必要です。また、トレンドを敏感に察知し、新しい形式（ショート動画など）にも積極的に挑戦する柔軟性も求められます。簡単な道ではありませんが、戦略的にアプローチすれば、チャンスは残されています。

Q3: TVerの広告がスキップできないのはどのような理由からですか？

A: TVerの広告システムは、非常によく考えられたビジネスモデルです。家庭用レコーダーで録画されたテレビ番組の場合、視聴者は簡単にCMをスキップしてしまいます。これは広告主にとって大きな問題でした。一方、TVerでは広告をスキップすることができない仕様になっているため、広告主は確実に視聴者に広告を見てもらうことができます。この確実性が、TVerを魅力的な広告媒体としています。テレビ局にとっても、この広告収入は重要な収益源となっています。視聴者側からすると、広告を見ることで無料でコンテンツを楽しめるという交換条件が成立しています。「広告を数十秒見るくらいなら構わない」と考える視聴者が多いため、このモデルは機能しています。TVerは、テレビ局がネット時代に適応するために最後の手段として本格的に踏み切ったサービスであり、その収益モデルの核心が、このスキップ不可の広告システムなのです。

Q4: テレビとYouTubeの関係は、今後どのように発展していくと考えられますか？

A: 両者の融合はすでに急速に進行しています。最も象徴的なのが、コネクテッドテレビの普及です。テレビという物理的なデバイスで、YouTubeコンテンツを視聴する人が激増しており、テレビでの視聴ランキングでは2年連続でYouTubeが1位を獲得しています。一方、テレビ局側も、TVerやNHK ONEといったネット配信サービスを積極的に展開しています。YouTubeのプレミア公開機能は、録画番組をライブ風に配信するという意味で、従来のテレビ番組の手法をネット上で再現したものです。TVerは逆に、テレビ番組をオンデマンドで視聴可能にするサービスです。つまり、両者は互いの長所を取り入れながら進化しています。今後は、競合関係にありながらも、共存・融合していく方向に進むと予想されます。視聴者にとっては、いつでも、どこでも、好きなデバイスで、見たいコンテンツを視聴できる環境が整っていくでしょう。メディアの境界線はますます曖昧になり、「テレビ」と「ネット動画」という区別自体が意味を失う時代が到来するかもしれません。

Q5: VTuberが日本で特に成功している背景には、どのような要因がありますか？

A: VTuberの成功は、日本独特の文化的土壌と深く結びついています。第一に、日本には長い歴史を持つアニメ文化とキャラクター文化が根付いています。架空のキャラクターに感情移入し、そのキャラクターを愛好するという文化は、日本では極めて自然に受け入れられます。VTuberは、この文化の延長線上にあると言えるでしょう。第二に、ライブ配信における投げ銭（スーパーチャット）文化が定着している点も重要です。世界のスパチャランキングの上位には、日本のVTuberが多数ランクインしています。これは、日本の視聴者が、好きなキャラクターやパフォーマーを金銭的に支援することに積極的であることを示しています。第三に、キャラクターに人格を与え、視聴者との双方向のコミュニケーションを実現するという形式が、現代のインターネット文化と非常にマッチしています。リアルタイムで視聴者とやり取りしながら配信を行うというスタイルは、従来の一方通行的なエンターテインメントとは一線を画しています。キズナアイさんに代表されるVTuberの先駆者たちが築いた基盤の上に、現在では数多くのVTuberが活躍しています。VTuberは、日本が世界に発信できる新しいエンターテインメントの形として、今後さらに成長していくと考えられます。これは単なる一過性のブームではなく、新しい文化形態として定着していく可能性が高いでしょう。

詳しくは15分の動画で解説しました。
https://www.youtube.com/watch?v=tjykoIwTSCg

0:00 📚 導入・講義の紹介
1:07 📺 テレビの歴史とマスメディア
2:14 🌐 デジタル放送とネットの融合
3:19 🎬 配信サービスの台頭(NHK+・AbemaTV・Netflix)
4:24 💻 コネクテッドTVとYouTubeの成長
5:24 📊 YouTubeユーザー数とデータ分析
6:25 🎥 YouTuberの誕生と登録者数ランキング
7:28 💰 YouTube収益化と著作権管理
8:33 🎭 プレミア公開とVTuberの台頭
9:43 💬 学生の感想・質問への回答
10:48 📡 地デジ化と副音声機能
11:54 📱 ティーバーとワンセグの思い出
12:58 🎯 広告モデルとAbemaTVの赤字
13:58 🔚 まとめと次回予告

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情報リテラシー論09テレビの衰弱と動画サイト’25長岡造形大学

📺 地デジ移行 2011年7月に実施されたアナログ放送からデジタル放送への完全移行。東日本大震災と同年に行われ、全国民がテレビの買い替えを余儀なくされた歴史的な出来事です。この移行により副音声やdボタンなどの双方向機能が実現しました。日本では海外と異なりコンバーターボックスではなく買い替えが必須だったため、テレビメーカーとの既得権益が指摘されています。この時期からネットとテレビの利用時間が重なり、テレビのネット敵視が始まりました。

🎬 TVerティーバー 2015年に開始したテレビ番組の見逃し配信サービス。民放各局が協力して立ち上げた画期的なプラットフォームで、放送後一週間限定で番組を視聴できます。最大の特徴はスキップできない広告システムで、スポンサー側にとっては録画と異なり確実に広告を視聴させられるメリットがあります。テレビ局がネット配信に本格参入した象徴的なサービスであり、テレビを持たない層にもリーチできる最後の手段として登場しました。今では多くの人がテレビ番組をこのサービスで視聴しています。

▶️ YouTube 2005年にサービス開始した世界最大の動画共有プラットフォーム。Googleが2006年に買収し、広告収益化の仕組みを導入することで2010年に黒字化しました。日本では2007年に日本語化され、2011年頃からユーチューバーという職業が誕生しました。現在のユーザー数は7370万人を超え、テレビでの視聴も3800万人に達しています。認知率は100パーセントですが、実際に投稿している人は5パーセントで、95パーセントは視聴のみです。コンテンツIDにより著作権保護も強化されています。

🎥 ユーチューバー YouTubeに動画を投稿して収益を得る職業。2011年頃から日本で誕生し、HIKAKIN TVのチャンネル登録数は当初1000人程度でした。現在はISSEIさんがショート動画で登録者数ランキング1位となっています。チャンネル登録者1000人を集めることは非常に困難で、100人以下のチャンネルが全体の7割を占めます。クリック課金の広告料がGoogleから支払われる仕組みで収益化しますが、過激化による炎上問題も発生しています。収益化していれば口座情報とアカウントが紐付いているため身元が判明します。

📱 コネクテッドテレビ インターネットに接続されたテレビでYouTubeなどの動画配信サービスを視聴できる環境のこと。テレビでYouTubeを見る人が急増し、2024年にはYouTubeがテレビ視聴率で2年連続1位を獲得しました。日本テレビを抑えてトップになったことは、メディア環境の大きな変化を示しています。テレビのリモコンには配信サービスのボタンが11個も搭載されるようになり、NetflixやAmazon Prime Videoなどと並んでYouTubeボタンも標準装備されています。従来のテレビとネット動画の境界が曖昧になっています。

📡 AbemaTV 2016年に開始したインターネットテレビ局。サイバーエージェントとテレビ朝日が共同で運営し、ネットのテレビを目指しています。独自のオリジナル番組を制作していますが、毎年約20億円の赤字を出し続けている状況です。無料で視聴できる広告モデルを採用しており、TVerと並んで多くのユーザーに利用されています。オリジナルコンテンツの制作コストが高く収益化が課題ですが、ネット時代の新しいテレビの形として挑戦を続けています。従来のテレビ局とは異なる番組作りで若年層を中心に支持を得ています。

🌐 NHK ONE NHKが提供するネット配信サービスで、NHKプラスの進化版。プラスがテレビ受信契約者向けだったのに対し、ONEではテレビを持たない人もスマホやパソコンで視聴でき、受信料を徴収できるようになりました。2020年にネット同時配信と見逃し配信を開始したNHKプラスから発展し、テレビ離れが進む中で新たな収益源を確保する戦略です。若年層を中心にテレビを持たない世帯が増加している現状に対応し、デバイスを問わず受信料を徴収できる仕組みを構築しました。NHKのネット展開における重要なサービスです。

👥 VTuber バーチャルYouTuberの略称で、CGキャラクターの姿でライブ配信や動画投稿を行う配信者。キズナアイが元祖として知られ、日本発の文化として世界中で人気を博しています。特にライブ配信のスーパーチャット投げ銭で、世界ランキング上位に日本のVTuberが多数ランクインしています。アニメ文化と親和性が高く、日本独自のコンテンツとして今後さらに成長が期待される分野です。実写配信者とは異なる表現方法やキャラクター性が魅力で、グローバルに活躍する日本のクリエイターとして注目されています。

🔐 コンテンツID YouTubeが導入した著作権保護システム。動画内の音声や映像を自動的に検出し、著作権者が登録したコンテンツとの照合を行います。違法にアップロードされた音楽や映像を発見すると、ブロックしたり広告収益を著作権者に付け替えたりできます。このシステムの導入により、YouTubeは著作権侵害との戦いを効果的に進めることができるようになりました。音楽業界や映像業界との関係改善にも貢献し、正規コンテンツの流通を促進しています。違法コピーの抑止と権利者保護の両立を実現する重要な技術です。

📊 街頭テレビ 1950年代に登場した公共の場所に設置された大型テレビ。パブリックビューイングの元祖とされ、当時テレビが高価で一般家庭に普及していなかった時代に、多くの人々が街頭テレビの前に集まってスポーツ中継などを観戦しました。その後1960年代の東京オリンピックがカラーテレビ普及のきっかけとなり、徐々に各家庭にテレビが行き渡るようになりました。街頭テレビは日本のテレビ文化の黎明期を象徴する存在であり、メディアの発展史において重要な位置を占めています。

超要約1分ショート動画こちら↓
https://www.youtube.com/shorts/JbssjPap5Sk

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